最終更新日 2025年4月25日
ゼロエネルギー住宅は、近年非常に話題になっている省エネ住宅の1種であり、原則としては太陽光発電などによる自家発電によって得たエネルギーと、消費するエネルギーの差し引きがゼロになる住宅のことを指します。
従来から太陽光発電は非常に効果的なエネルギー確保の方法として注目されており、多くの住宅メーカーでも積極的にその販売を行っている傾向がありますが、20201年度からは国もこれに対して積極的に補助金等を支給しその普及を推し進めることになっているため、非常にメリットの大きい住宅とみられることが多くなっているのが特徴です。
ゼロエネルギー住宅の補助金制度について
ゼロエネルギー住宅の補助金制度はいくつかの分類に分かれていますが、その中でも最も基本的な部分は建築費や増改築日のうち60万円を国が補助すると言うものです。
すなわち太陽光発電によって家の中の様々なエネルギーを賄うことができる構造を持っていれば、この60万円の補助が受けられると言う非常に簡単な仕組みとなっています。
しかし住宅の建築や増改築には多額の費用がかかるため、この金額だけではあまりメリットは大きくないと考えている人も少なくありません。
でも実際にはこれだけではなく、その住宅の構造によってはさらに追加補助金を受け取ることができる仕組みとなっており、これを知っておいて申請をするだけで、さらに補助金の増額を見込むことができる場合が多いのです。
ゼロエネルギー住宅には太陽光発電を自ら利用し、消費電力の実質的な削減を行うことができる仕組みのものに加えて、充電式の電気自動車などを利用して発電した電気を蓄電し、効率的に様々な用途に利用することができる仕組みを持ったものも最近話題となっています。
参考/エスコシステムズ年収
ZEH+の場合には補助額が1,05万円と大幅に増額されている
これをZEH+と業界では呼んでおり、さらに高度な省エネ効果をもたらすものとして定義されているため、このZEH+の場合には補助額が1,05万円と大幅に増額されています。
また、ZEH+でなくても様々な充電設備や省エネのための設備を利用している場合には、さらにそれぞれの項目に対しての補助金の追加が行われるようになっており、例えば太陽光発電で得た電力を蓄電するための燃料電池を設置している場合には1台あたり2万円の補助金が追加されるなど非常に効果的に利用することができるものとなっているのが特徴です。
現在日本では、これまで地球温暖化対策に非常に効果的とされてきた原子力発電所が、大きなトラブルによりそのほとんどが停止している実態にあり、必要な電力を火力発電で賄っている状態が続いています。
火力発電は燃料を燃やして発電のためのエネルギーを得る方式であるため、その燃料を燃やす際に発生する二酸化炭素が温室効果ガスとなり、地球温暖化に悪影響を及ぼすものとされているのです。
このため、現在の日本は世界的に地球温暖化を促進する行動を行っていると世界から非難されている面があり、これを脱却するために原子力発電所の再稼働や太陽光発電の促進など、新たな温室効果ガスを発生させない方法でのエネルギー確保に非常に力を入れなければならない状況となっているのが実態です。
補助金制度を2021年度からスタートさせている
その中でゼロエネルギー住宅は国際的な信用を取り戻すためにも非常に重要な要素となっており、そのために効果的な推進手段として補助金制度を2021年度からスタートさせています。
太陽光発電自体は従来から省エネ効果が非常に高いと注目されており、電力会社が発電電力を全て買い上げると言う制度が日本では普及してきました。
しかし電力会社の財源を圧迫する制度でもあったため近年ではその発電電力を全て買い上げる制度に関して見直しを提案する電力会社も非常に増えてきており、これがこのまま継続するとは考えられない状況に立っています。
これらを踏まえると従来のように太陽光発電で電力会社に電気を売るのではなく、自ら効果的に利用することで電力会社の負担を軽減し、さらには温室効果ガスの発生を極力抑えるといった行動が求められる状況となっているのが実態です。
ゼロエネルギー住宅は、補助金ばかりが注目されがちな傾向が強くなっていますが、本来は発電設備やその他の設備を導入することでエネルギー消費を減らすことができるとともにこれにかかる光熱費を減らすことができると言うメリットを持っています。
初期投資は一般的な住宅に比べて大きなものとなりますが、これに対して補助金を得ることができるため、結果的にはそれほど大きな負担を行わずに様々な経済的な住宅を手に入れることができると考えられるものとなっているのが特徴です。
まとめ
これに加えて様々な住宅の構造を見直すことができると言うメリットも加わるため、効果的に利用することでより住みやすい環境の住宅を手に入れることができるものとなっており、経済的な部分だけではない様々なメリットを得ることができるのが特徴となっています。
